構造部材の【強度】にこだわって開発・仕様を規定
家づくりでは、最も荷重を受ける梁を強くすることが、住まい全体の強度を高めることにつながります。 木材に鉄骨を組み合わせた複合梁を採用し、長い年月が経っても強い家を維持します。
地震のときに、柱が基礎の土台から、また梁から抜けないようにする補強金物です。【ホールダウン金物】阪神大震災以降で木造の場合義務付けされました。
地震の強さは引き抜きの強さとも言えます。
テクノストラクチャーは「土台と柱、梁と柱はドリフトピン」で緊結します。
構造計算で引き抜きが不足している場合は「あくまで補助として、ホールダウン金物」を利用します。
構造計算でホールダウン金物が必要でない場合もございます。
実物大のモデル住宅に強い揺れを与え、耐震性能を確認
耐震性能を確認するために、阪神・淡路大震災（震度７相当）と同じ地震波で振動実験を実施。
実験住宅は、耐震性の高い単純な間取りとせず、現実的な間取りで敢えて厳しい条件に。主要構造体に損傷・変形が見られず、強度が実証されました。
388項目もの独自の厳しい構造計算基準
建築基準法では、2階建て以下の木造住宅では構造計算が義務付けられていませんが、一棟一棟、間取りが違う木造住宅こそ構造計算は必要だと考えます。
テクノストラクチャーでは、独自の厳しい基準を設け、法律に定められた水準を大きく上回る388項目ものチェックを全棟で実施。
構造計算とは・・・
法律に沿った木造住宅は、基準が10項目程度、一般的に行われている構造計算は約200項目に対し、『木と鉄の家』は388項目の構造計算チェックを行います。厳しい自社基準を設けるチェックすることで、お客様のお住いの安全性を大切にしています。
家の構造が、安全性をお守りするには大切なことですが法律上、『基礎の強さ』『梁の強さ』『梁接合部の強さ』『床の強さ』はチェック基準にはなっておりません。
構造計算を行い『Panasonic』が保証書を発行
Panasonicが保証することを表します。
建築基準法の耐震基準の1.5倍の地震力に耐える強さ
耐震等級は住宅の耐震性能を評価する表示制度で、等級は１～３まで。
最低ラインの等級１は建築基準法を満たすというレベル。大きな地震時に身を守れたとしても、地震後に暮らし続ける家としては不安が残ります。
テクノストラクチャーでは、消防署など重要な建物と同じレベルの耐震等級３（等級1の1.5倍）を推奨します。
| 耐震等級１ | 一般的な木造住宅 |
| 耐震等級２ | 一般的な病院や学校などで採用される（避難所レベル） |
| 耐震等級３ | 消防署や警察所を新築する時に採用される基準と同じ |
2018年、大阪北部で発生した大地震、そして2度の台風上陸。
2つの大きな災害を経験をされ、地震の際にご自宅の屋根が破損するという被害に見舞われたそうです。
「築年数が経った木造住宅だったので心配はしていたのですが・・・。
余震への不安もありましたし、その日は自宅の車で一夜を過ごしました」と当時の様子を語って頂きました。そんな中、震災後に自宅の破損よりも、もっと衝撃を受けたことがあったと教えてくださいました。
「近隣に住むある奥さまが『大きな揺れの後、子どもたちをすぐに自宅に呼び出したのよ、家が一番安心だから』と言うんです。
わが家は古い家で、家族が家にいなくてよかったと思っていたので、そんな考え方に本当に驚きました。
家は家族の安全を守るものということを、身をもって実感されたそうです。
災害への備えを見直し、近隣に住む奥さまと同じ、テクノストラクチャーの家へ建替えをきめたとのことです。
